ショッピングモールとして、楽天、Yahoo Shopping、au PAYマーケット（旧：WOWMA）、Qoo10での実績があります。ECサイトとして、shopserve、BASE、STORES、Color ME、EC-Cubeなどでの立ち上げから運用代行の実績があります。MakeshopやFutureshopなどもノウハウはありますのでお問い合わせください。
料金プラン
| メニュー | 月額料金 |
|---|---|
| 月額固定料金メニュー | 110,000円(税込)～ |
※お客様の売上規模と更新頻度によって料金が変わります。
- 新商品の撮影、画像加工（photoshop）、HTMLコーディング、特設サイトの作成、商品ページの作成などの日々の更新作業を代替します。
- 楽天をはじめとする各ECモールは、それぞれ独自のHTMLルールで作成する必要があります。各モールのCMSを実際に扱った経験のある会社でないと、わからない点があります。Knetはその実績があります。ぜひ一度お問合せください。
【サポート実績のあるECモール】
楽天RMS、YahooストアクリエイターPRO、au PAYマーケット（WOWMA）、Qoo10
【サポート実績のあるECサービス】
ショップサーブ（shop serve/Eストアー）、カラーミー（color me）、BASE、STORES
ECサイトをはじめるにあたっての留意事項
1.社内の合意形成はできていますか？
トップダウンで「ECサイトを立ち上げる！担当は〇〇さんだ。みんなで頑張ろう！」と指示されても、「既存の営業ルートとの商品のバッティングをどうするのか？」について社内の合意形成がきちんととれずに始めてしまって、営業部の協力が得られなかったり、問屋さんや卸さんなど納品先から突き上げられてしまったり、結果、ネット事業が四面楚歌の状態になってしまって、数年後にひっそりと閉じてしまったケースがあります。
2.ネット専用商品を準備できていますか？
既存ルートと全く競合しない新商品を開発するのがベストですが、
１） パッケージデザインを変える
２） 容量や価格を変える
３） 販売単位を変える（箱売りの強化）
などの方法で対処し、成功している例はあちこちにあります。
パッケージデザインを変えて成功した事例としては、ネットでは表面にその商品の特徴を分かりやすく解説、裏面はさらに詳しく解説、イメージ画像は一切使用しないという商品で成功したケースがあります。
容量を変えるとは、ネット専売はすこしだけ容量が多い。価格を変えるでは、楽天の39shop対策として、3980円、送料無料の商品を作ってうまくいった例などがあります。箱売りを強化するでは、通常は１本１リットルのシャンプーを店頭で箱買いするお客様は年に数人しかいないでしょう。でも、ネットでは意外とこのような商品は売れ筋商品だったりします。
3.撤退ルール
企業にとって拡張拡大路線の意思決定は比較的容易ですが、撤退の意思決定はなかなか難しいものです。ネット販売は文字通り世界を相手に戦う事業です。不採算事業についていつまでもダラダラと結論を引き延ばすのは、あまりよくないことです。社内的な合意形成として、「５年間やって全社売上の8.3％にならなかったら、見直そう！」など社内的な合意形成をしておくことが結構大切です。少なくとも開始から数年後に全体を総括してネット事業の位置づけについて、社内的な合意形成を再度取っておく必要があるでしょう。
なぜ「8.3%」かと疑問に思われた方も多いでしょう。
8.3ｘ12≒100％（正確には、8.333×12＝99.996%です）
つまりその会社の年間売上の平均１ケ月分、目標となるパーセント、それが8.3％なんです。コンサルティングの世界では比較的よく使用する数字なので、覚えておいても損はないと思います。
ホームページ制作会社にECサイトを依頼してもうまくいかない５つの理由
理由１：作ってからがスタート
ECサイトの場合には、意図的に頻繁な入れ替えを発生させ、“お祭り感”といいますか、”賑やかさ”を演出することがとても重要です。消費者がECサイトを訪問したとき、「このECサイトは活気があるのかどうか？」にはすぐに気づくものです。春が過ぎても夏になっても、まだ商品の入れ替えが終わっていないお店にあなたは入りたいですか？実店舗と同様にECサイトでは頻繁な更新が必要だということを理解してください。「当社は法人向けにしか商品を販売していないから、関係ない」とは思わないでください。このルールは、BtoBサイトでも同様です。
理由２：禁止事項の理解と対応ができるか？
通常、ホームページを制作する際には、W3C（World Wide Web Consortium）が決めた世界共通のホームページの制作ルール「HTML5/CSS3」に従って作成すれば、特に問題はないと思います。
ところがECサイトの場合には、楽天には楽天、Yahoo ShoppingにはYahoo Shoppingの中でしか通用しない独自のHTMLルールの世界が存在します。具体的な例を挙げれば、楽天の商品ページでは、<div>タグが使えません。太字を表示するタグはもうすぐ使えなくなる<b>タグがいまでも現役です。1999年にNTTドコモが始めたi-modeで採用されたcHTML（コンパクトHTML）の世界がいまでも生きているのです。Yahoo Shoppingにも同様に独自ルール、禁止タグのルールがあります。
これら各モール独自のHTMLルール精通していないとページ作成自体が満足にできないのです。
理由３：モールのイベントに合わせた対応
楽天やYahoo Shoppingに出店した場合、各モールが独自に開催しているイベントに合わせた対応をすると、売上増が期待できます。ポイントがモール側の出費で加算されるため、お店側には負担が発生しません。
楽天を例にとれば、毎月
１日：ワンダフルデー
５日、10日、15日、20日、25日、30日：ポイント５倍
不定期な１週間：お買い物マラソン
楽天スーパーセール：年４回開催（３月、６月、９月、12月の第１週）
不定期に突然開催されるイベントもあり、それらに対応するのは、難しいですが、事前に告知されているイベントに合わせてお買い得商品を準備するなどの対応をすると売上増が見込めます。
理由４：自社ECサイトへの展開
自社でECサイトを運営する場合は、楽天やYahoo Shoppingなどが担ってくれていた消費者をモールの中に引き込む作業を自分で行う必要が出てきます。有名企業ならば消費者が自ら検索してきてくれるでしょうし、Google ADwords（リスティング広告）やヤフーのディスプレイ広告など広告宣伝費を毎月数億円負担できる体力があれば、それなりのリード（＝lead引き合い・資料請求）を取ることは可能でしょう。
でもほとんどの会社の場合、地道にSEO対策を行いながら、自社の検索順位を上げる努力をしなければ自社ECサイトでの売上を確保するのは本当に大変です。これに精通した会社をパートナーとして迎え、毎月会議を開きながら、地道に自社のポジションを上げていく作業に耐える必要があります。
理由５：LINE公式アカウントとの連携
実は、ホームページ制作会社はSNSが苦手な会社が多いです。弊社も2021年当時はどのSNSをやればよいのか？どのようにして自社ECサイトへ誘導したらよいのか？結構不安だらけでした。
SNSを立てた後、顧客サイドで勝手に運営してもらえるのならばよいですが、結局担当者が時間を取れずに放置されてしまっているSNSの多いのが実情でしょう。仕事でこららに携わるってことは、今やっている仕事をだれかに引き継がないとできません。それくらいの仕事量があります。通常は兼務で「SNSもやってね！」って頼まれていることが多いのではないでしょうか？
当社ではとりあえずSNS対応をしたいのであれば、「Line公式アカウント」をやりませんか？と提案することが多いです。当社としても「Line公式アカウント」でしたら、構築事例も増えてきており、それなりにアドバイスできる自信があるからです。余裕があれば、Instagramへの進出を推奨しています。
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